長官会見要旨（令和6年11月20日）
会見日時等
令和6年11月20日 14時00分～14時35分
於：気象庁記者会見室
発言要旨
冒頭私から、３点話をさせていただきます。
はじめは、最近の大雨の対応と、大雪シーズンへの備えです。
まず、11月8日から10日にかけて沖縄・奄美で線状降水帯が発生し、鹿児島県与論町では大雨特別警報の発表に至った大雨についてです。
まず、この大雨により被災された方々に心よりお見舞いを申し上げます。
沖縄本島地方と奄美地方では、暖かく湿った空気が流れ込んだ影響で大気の状態が非常に不安定となり局地的に雷を伴った猛烈な雨が降り、9日未明から朝にかけて線状降水帯が発生しました。この大雨により、鹿児島県与論町では、重大な災害の起こるおそれが著しく高まったことから、大雨特別警報を発表しました。
今回の大雨について、気象庁では、事前に防災気象情報を発表する他、各地の気象台からは、自治体へのホットラインやJETT（気象庁防災対応支援チーム）の派遣など、積極的に自治体の防災対応の支援を行ったところです。しかしながら、線状降水帯の発生は予測できておらず、結果として雨量が予想より多くなりました。
気象庁としましては、今回の事例を含め、今年発生した大雨事例の検証を引き続き進めているところであり、線状降水帯の予測精度向上に引き続き取り組んでまいります。
一方で、10月19日には北海道の稚内、旭川、網走で初雪を観測し、今月11月に入ると東北地方や北陸地方、長野県などでも降雪を観測しました。これから本格的な雪のシーズンを迎えることになります。
最新の予報によりますと、この冬は冬型の気圧配置が強まる時期があるため、北日本、東日本、西日本、これらの地域の日本海側の降雪量は平年並か多くなる見込みです。一時的に強い寒気が入り、日本海側を中心に大雪となる可能性もあります。
注意報や警報、「顕著な大雪に関する気象情報」等、段階的に発表する防災気象情報にご留意いただき、大雪や風雪への万全の対策・対応をとっていただきたいと考えております。
２点目は、オーストラリア気象局との気象衛星分野での協力強化についてです。
11月11日にオーストラリア気象局のJOHNSON（ジョンソン）長官に来庁いただき、両気象局による「気象衛星の利用に関する協力覚書」を締結しました。
当日、記者会見を行いましたので、その場にご参加いただいた方もおられると思います。
当庁では、1978年に「ひまわり」初号機の運用を開始して以来、オーストラリアを含むアジア・オセアニア地域の国々にひまわりの観測データを広く配信することで、各国の災害リスクの軽減に貢献してきました。
中でも、オーストラリア気象局は、「ひまわり」初号機の時代から約半世紀にわたって、「ひまわり」の観測データを活用していただいています。
現在、当庁では2029（令和11）年度に運用開始予定の次期静止気象衛星「ひまわり10号」の整備を進めており、これを契機に更に協力関係を強化することとしました。
その１つとして、「ひまわり10号」においては、特定の領域を高頻度で観測する機能により、オーストラリアにおける森林火災や大雨などの自然災害に対して画像を提供し、これによりオーストラリアの災害リスクの更なる軽減に協力する計画です。
今申し上げた協力を含め、今回締結した協力覚書の下、両国が気象衛星ひまわりに関する様々な協力を推進し、日本とオーストラリアのみならずアジア・オセアニア地域の国々における災害リスクの軽減にいっそう貢献してまいります。
３点目は、来月12月７日土曜日に開催する「巨大地震対策オンライン講演会」についてです。
本講演会では、巨大地震・津波のメカニズムや、歴史資料からわかる過去の南海トラフ地震とそれを踏まえた将来への備えについて、第一線の専門家の方に解説いただくとともに、南海トラフ沿いや日本海溝・千島海溝沿いで想定される巨大地震に対する被害軽減のため、地震・津波に関する情報や防災対応等について内閣府及び気象庁より紹介することとしています。
本講演会はオンラインで開催し、また後日アーカイブの配信も行います。今年は、ご存じの通り、運用開始以降初めて「南海トラフ地震臨時情報」を発表したほか、開催当日は1944年の昭和東南海地震から80年を迎える節目の日でもあります。この機会に多くの方にご参加・ご視聴いただき、地震や津波への備えに役立てていただきたいと考えております。報道機関の皆様にも周知へのご協力をお願いいたします。
私からは以上です。
質疑応答
Ｑ：それでは幹事社の方から一つお伺いしたいと思います。地震と水害からの復興途上にある能登半島なども、雪の季節を迎えるわけなのですが、先ほどおっしゃいましたけど、最新の３ヶ月予報などでは、厳冬期は１月を中心として冬型が強まってですね、東日本、北日本など日本海側を中心に雪もちょっと多くなりそうだというお話なのですけども、長官ご自身、北陸のご出身ですよね、北陸の冬の経験というものも踏まえましてですね、特にこの冬に心配されていることがあればお話をいただきたいのですが。
Ａ：今お話ありました通り、私は北陸地方福井県の出身です。私の経験と言いますか、思い出として言いますと、例えば高校生のときには、昭和56年の「56豪雪」というものがあって、福井県でも２ｍ近い積雪を記録しました。そういったように毎年のように、一定のまとまった降雪があったというのが、当時の記憶なのですけれど、最近は結構暖冬傾向の年もあるようになったなと感じているところです。
一方、最新の予報によると、この冬は冬型の気圧配置が強まる時期もあると考えられており、日本海側の降雪量は平年並みか多いというふうに予報しているところです。先ほど申し上げた通り、一時的に強い寒気が入って、日本海側を中心に大雪となる可能性もあるところです。
天候の経過を振り返ると、今年の夏以降は、顕著な高温が続いてきましたけども、今後はこれまでの高温傾向から一転して、冬らしい冬になる、そういった見込みとなっています。このため、この冬は能登半島など被災地をはじめとする日本海側の各地域において、雪への備えというものを意識して準備していただきたいと考えています。
Ｑ：御嶽山の噴火災害の関係でお伺いします。先日東京高裁で御嶽山の遺族が国と長野県に損害賠償を求めた控訴審の判決がありまして、一審ではその認定していた噴火２日前の気象庁のレベルの据え置きの判断の違法性が高裁では否定されて職務上の注意義務違反が認められないという判決が出ました。遺族側はその判決を不服として、最高裁に上告の手続きを進めておりますが、改めて今回のその控訴審の判決について、長官の受け止めをお伺いできればと思います。それとあともう一つ控訴審の判決ではその当時の御嶽山について、改めて火山学の集積が十分に進んでいなかったという指摘も出ました。気象庁としても改めてでありますけれども、戦後最悪の犠牲者を出したこの噴火災害について、どのようなところに変えるべき点があるのか、また改めて気象庁としてどのような対応を進めてこられたのかについて、長官のお考えをお伺いできればというふうに思います。
Ａ：平成26年の御嶽山の噴火から10年経過しました。改めまして、お亡くなりになられた方のご冥福をお祈りするとともに、被災された皆様に、心よりお見舞いを申し上げるところでございます。
今お話のありました訴訟の関係についてです。訴訟について原告側が控訴審判決を不服として上告をされたということは承知しております。
ただ、本件は係属中の事案ですので、私どもから、現段階でそのコメントをするということは差し控えさせていただきたいと考えております。気象庁としましては、今後も御嶽山も含めてですが、各活火山について、火山活動の監視であるとか、評価であるとか、そういったものに関する技術の向上、それから噴火警報をはじめとする、火山防災情報の適時的確な発表というものに、引き続き努めてまいりたいと考えています。
Ｑ：長官の初めの冒頭にあった与論町での特別警報についてなのですけど、今回の発生の予測は出していなかったということで、おそらく島なので小さなスケールであったことなど、難しさはあったかと思うのですが、今回はこの発生の予測の呼びかけができていなかったことの要因というのはまず長官はどういうふうに受け止めているのでしょうか？
Ａ：今回、与論町のところの大雨について、一定の大雨になるということは、事前に予測できていました。このため奄美地方に対しては、11月８日の夕方の時点で、９日明け方にかけて非常に激しい雨により大雨となる見込みとして、名瀬測候所が気象情報を発表しています。ただ、線状降水帯の発生であるとか特別警報を発表するものまでは、予想できていなかったということです。これについては、一定の大雨になるというところの予測はできたものの、局地性が高い降水域が与論町にかかったということです。今回の事例について言えば、その辺の予測が難しかったということではないかと考えております。
Ｑ：あと１点なのですけれども、多分毎回のことで答えも重複になるかと思うのですが、大雨の事例の検証を進めるとありましたけれども、これは予測精度の向上ですけど、来年度の出水期のシーズンになったら大きく変わるのかといったらそうじゃないと思うのですが、そのあたりはどうですか。
Ａ：線状降水帯の予測の精度は厳しいものがあるということがある中で、ひとたび発生すれば、大きな災害に繋がるということがあるので、一定の精度が確保できるということを見据えて、情報発表の運用を開始しているというところです。今回のところでも、今年から府県単位での発表、半日前の呼びかけをするとしたところですけども、実際のところは、例えば適中率は約10％になっているというところです。これは運用開始前の想定では、４回に１回程度ですから25％程度と見込んでいたところで、ここにギャップがあるということになります。なぜ25％程度と見込んでいたかというと、令和５年度の事例を踏まえて、これを仮に府県単位で出したら、最新の技術で出したらどうなるだろうということをある意味でのシミュレーションしてみて、それで25％ぐらいであったということによります。ただ、実際のところ今年度のこれまでの成績を見ると、例えば、適中率は約10％にとどまっているということであるので、先ほど個々の事例検証と言いましたけれど、先ほどの与論島の事例で言えば、“局所性”といったものがあるのですけど、それぞれの事例のところで、なぜ適中していないのか、あるいは逆になぜ予測できていないのか、令和５年度の事例においては25％という想定ができたということは、令和５年度のところと何が違っているのかという、１個１個の事例だけじゃなくて、シーズン全体を通じて、どういう違いがあったのかというところも、検証、振り返りをしないといけないと考えているところです。
Ｑ：最後になのですけれども、ということは、今の状態でいくと、次の年度の適中率の見込みというのは、もっと下がるということですか、それともこの25％のままでいくということですか。
Ａ：想定していたのは25％なので、少なくともそこに近づける努力をしないといけないということだと思っています。今振り返りの仕方として、もちろん気象庁の中で、検証、振り返りするということもありますけど、皆様ご存じと思いますけれども、線状降水帯に関しては、予測精度向上のワーキンググループというものもありますので、これは有識者の方も入っていただいていますので、気象庁だけではなく、有識者のお知恵も借りて、議論をして、おそらく12月にやるということになると思うのですけど、そういったところで議論をして、技術向上に繋げられる方策、名案がいきなりあるわけではないかもしれませんけど、一緒に検討したいと考えています。なお、ワーキングの資料や議事の概要は会合後に公表されるということになっています。
Ｑ：２点あるのですけれども、今の質問に関連して、線状降水帯の発生だけではなくて、例えば11月で見ると４つの台風の発生や、そういう今までにない気象の現象があったかと思うのですけれども、国際的に見ればCOP29も開催されていますが、そういう異常な、今までにない現象が見られることに気候変動がどのくらい影響していると見ていらっしゃるかということと、気候変動があることが、その予測とか予報がしづらくなっているかどうかということには関わりはあるのでしょうか。
Ａ：まず前半について答えますと、確かに今月実際に起こった事例として、例えば与論町に出した大雨特別警報は、11月に大雨の特別警報を出した初めての事例でした。それから台風の話もありましたけど、11月に４つの台風が同時に存在するという時期もありました。これも初めての事例です。こういうところに、温暖化などの気候変動の影響があるのかどうかということは、大きな傾向として言えることとしては、大雨の年間発生数は、長期的には有意に明らかに増加しているということが言えます。今回台風が４つあったというところについても、確かに台風が発生した海域の海面水温が高かったというところもあります。背景にこういう温暖化とかそれに関連して海面水温が高いということの影響はあり得るのですが、個々の事例が、温暖化の影響かと言われると、そこまではお答えをするのは難しいかなと考えています。
また、ご質問の後半についてですが、個々の事象については、その場のところで解析して、その予報をしていくことになりますので、つまり、海面水温が高いということをわかっていて予報しますので、そういう意味では個々の事象の予報に気候変動の影響が直接影響するということは基本的にはないと考えています。
Ｑ：もう１点なのですけど、先日「ひまわり９号」が障害を起こした件なのですけれども、これ一時的にというか、その問題は解消したと思うのですが、「ひまわり10号」を打ち上げたときに、「ひまわり９号」を今度バックアップ機にする予定だと思うのですけど、そこの予定に変更がないかということと、あとその９号の抜本的な改善という何か予定がおありになれば教えてください。
Ａ：今、ひまわり８号と９号が静止軌道上にあって、どちらも運用できる状態にあるわけですけれど、当然８号の方が先に寿命がきます。これは先に打ち上がっていて、撮影だけではなく、静止軌道上にとどまるために燃料も使っていきますので、その８号が先に燃料がなくなるわけです。そういうこともあって、８号の方が先に待機も含めた運用を終えて、その頃に、10号が上がっていれば９号との２機体制が維持できるわけですから、そういうふうに計画をしているということです。その場合において、９号が運用できるような体制を維持して、10号に運用を譲るということが、必要になってきます。大事なことは一度打ち上げた衛星は二度と修理に行くことができませんので、基本的にはそれぞれの機能、衛星にはいろんな機能ありますけど、撮影するだけじゃなくて、それを維持するための機能というものがいくつかあります。この前の障害の時でも、その障害の理由は、赤外画像を観測する機器の温度が上昇したからなのですが、それを冷やす機能というものも、二重化されています。ですから、そういう機能をうまく生かして、メーカー側とも協力しながら、９号を10号が運用開始した後も待機衛星として、引き続き使えるように、見通しを立てて努力していきたいと考えています。
Ｑ：ちょっと確認も含めてもう１回質問したいのは、線状降水帯の半日前予測に関して、多分今年の実績については今精査している最中だと思いますけれども、現時点でその府県単位での発表に新たな一歩を踏み出したその１年をどう見てらっしゃいますか。この情報の実力について。
Ａ：一言で言うと、やはり線状降水帯の予測は引き続き難しい。技術的に難しいということを改めて感じたということです。先ほど、今年から府県単位に踏み出したと表現されたかと思うのですけれど、その踏み出した理由というのが、先ほど申し上げた通り、令和５年度の事例を踏まえて、今の技術を使ったらどうかというところで、想定したのが４回に１回程度適中というところです。４回に１回の適中が高い精度だとは言わないですけど、その程度あるのであれば、予測精度が厳しい中ではあるけど、ニーズもあるので、運用を始めていこうとしたということです。ただ、実際のところは適中率が10％程度にとどまっているというのは、厳然たる事実です。このあたりのところについては、真摯に受け止めて、先ほど申しましたけど、検証もありますけど、技術開発も含めて、少なくとも想定していた適中率に近づけるような努力をしたいと考えています。
Ｑ：適中率は確かに大事だと思うのですが、もっと大事なのは捕捉率の方じゃないでしょうか。いわゆる見逃しに関して、今回で言うと10月と11月の九州、沖縄の線状降水帯は１個も予測できてないという、こういう現状をどうご覧になりますか。
Ａ：線状降水帯が、予測できずに発生するということについては、府県単位での運用開始前の想定は、２回に１回程度、つまり半分は残念ながら予測できないというところだったのですが、現在、今年度どうなっているかというと、約60％程度、細かくは62％ぐらいとなっています。数としては、21回のうち13回、線状降水帯が発生したけれど、予測ができてなかった。ここ最近の４回ぐらいは、予測できない事例が続いていて、それで率が悪くなったというところです。最近の事例で限って言えば、予測ができない共通点は、”局所性”が高いという特徴があります。大雨になるところまでは予測できるけれど、線状降水帯では予測できなかったという事例が続いたということだと思います。ただ、だからできなかったのですということで終わりにしてはいけなくて、こういった事例をなくす努力をしなければならないので、適中率だけじゃなくて、そもそも予測できなかった部分も含めて改善する努力をしていくということだと考えています。
Ｑ：続けますけど、ちょっと厳しいことを言うようですけれども、実力に見合った結果がもしこれだとするならば、要は予測情報として、気象庁が出す信頼に足る防災情報としてクオリティとレベルを維持できない状況でこの情報に手を出しちゃったっていうような印象も持つわけです。背伸びをして、届かない領域に手を突っ込んじゃったような、そんな印象を持つのですけれどいかがでしょうか。
Ａ：どこで手が届かないレベルとみるかということだと思います。線状降水帯の予測が厳しいというのは、あらかじめわかっていて、府県単位に踏み出すときも、適中率は４回に１回程度、それから予測できない場合も２回に１回程度あるとしていたものです。ただ、線状降水帯が発生した場合には大きな災害に繋がるので、この程度の精度と見込まれるけれど、運用開始をしたということです。ただ、その想定した状況に至っていないというのは事実なので、それはなぜなのかということを突き詰めるというところであって、この段階で何か背伸びをしたというように、後悔をするような段階ではないと考えています。
Ｑ：わかりました。ただ一方で、大雨に関しての危険性をある程度予告、警戒、注意を呼びかけるのだとしたら、通常の全般、地方、府県気象情報の中でも十分できる部分があるのかなとも思うので、その辺りがなんかちょっと無理しているような印象も持ちます。
Ａ：ここもまた難しいところで、やはり線状降水帯に関係する情報であることによってインパクトを感じていただけると考えています。確かに線状降水帯の適中率は10％なのですが、大雨になった事例、いわゆる３時間雨量が100ミリを超える大雨になった事例というのは、40％ぐらいあるわけですので、それは意味がないということはないと思います。ただ、情報としてはあくまでも線状降水帯に関する情報なので、先ほどお話した通り、それで大雨が降ったけど、結局、線状降水帯はできませんでしたよねということが続くと、オオカミ少年的になるわけですので精度を上げていくという努力をしなければいけないということです。
Ｑ：１点だけちょっと確認させてください。先ほど線状降水帯の予測に関する発言の中で、今年のシーズン全体で見ていかなければならないというようなことをおっしゃったと思うのですけども、個々の事例だけではなくて。それは今年のシーズンの傾向が、予測が難しい背景にあったということだと思うのですけど、具体的にどういう傾向があってそれがなぜ予測が難しいことになったのか。教えていただけますか。
Ａ：例えば、先ほどお話した通り、その局所性が非常に高いもの事例が多かったということです。そういったものは、一定の大雨になるところまでは見込まれますけれど、線状降水帯ができるかどうかまでは予測するのが難しいということになります。それに対して予測しやすいのはどういうものかというと、梅雨前線だとか、台風だとか、広域な場で、不安定になるような場合です。例えば、台風第10号は進路予報としては悩ましい台風で、上陸前に西にそれていって、上陸後はノロノロとした動きとなったものですが、線状降水帯ができやすい場になっているなっていうのは、予測しやすいタイプでした。実際にいくつか線状降水帯ができたところでした。ですから、大まかに申し上げると、当てやすい事象が多い年は当たりやすくて、当てにくい事象が多いときは当てにくいわけです。こういったものを、そのシーズン全体のところで専門的な知識のある方も含めて、しっかり見ていくということが大事ではないかと考えています。
（以上）